【2025年最新】省エネ補助金で給湯器をお得に交換！｜ガス給湯器交換サービス

エコキュートなどの省エネ給湯器（高効率給湯器）への交換を検討中の方は必見です！
2024年内でまだ利用可能な省エネ補助金制度がありますし、2025年も引き続き省エネ給湯器に交換する支援事業が行われる予定です。

こちらの記事を読むと2024年11月29日に新たに発表されたばかりの「給湯省エネ2025事業」の内容や、補助金制度を賢く利用してお得に交換できる方法がわかります。

1．まだ間に合う2024年度の省エネ補助金

2024年は残り期間わずかとなりましたが、給湯器を交換する際に利用できる補助金はまだ間に合いますので解説していきます。

（1）住宅省エネ2024キャンペーン

住宅省エネ2024キャンペーンのひとつである「給湯省エネ2024事業」では、高効率給湯器の導入支援を行っています。
交付申請受付期間は2024年12月31日までですが、予算上限に達すると締め切りです。
補助金額は、エコキュートでは1台8万円から13万円、ハイブリッド給湯機では1台10万円から15万円、エネファームでは1台18万円から20万円です。

（2）地方自治体の補助金｜東京ゼロエミポイント

東京都在住であれば、2024年10月から新制度となった「東京ゼロエミポイント」で給湯器の導入コストを軽減できます。
買い替えの受付期間は2027年3月31日まで、新規購入の場合は2026年3月31日までで、こちらも予算消化状況によって締め切りが早まる可能性があります。
給湯器の値引き額は12,000円です。

（3）申請の進め方と注意点

どちらも面倒な書類の準備や提出など必要なくなりましたので、申請はとても簡単です。

給湯省エネ2024事業

給湯省エネ2024事業は、予算に対する申請額が94％（12月19日時点）に達しており締め切り目前で、蓄熱暖房機・電気温水器の撤去補助は100％に達しましたので締め切りになっています。 補助金の申請は購入者ではなく、事業に登録している販売事業者や工事施工業者が行います。
登録していない業者で購入しても補助金は支給されませんので注意してください。
補助金の受取も業者で、そこから購入者に還元されます。

東京ゼロエミポイント

東京ゼロエミポイントの申請も同様に、事業に登録している販売事業者や工事施工業者が行います。
東京都在住の確認のため、マイナンバーカードまたは運転免許証が購入時に必要です。
同意書に氏名・住所を記載すると即時店頭値引きになります。

2．2025年の給湯省エネ補助金

まもなく締め切りとなる給湯省エネ2024事業ですが、2024年11月29日には「給湯省エネ2025事業」が正式に発表されています。
その内容について解説していきます。

（1）「給湯省エネ2025事業」とは？

2025年の住宅省エネキャンペーンのひとつで、給湯省エネ2024事業と同じく高効率給湯器導入を促進する取り組みで、導入に要する経費の一部を補助する事業です。

（2）予算規模や対象となる給湯器、補助金額

前年の予算が580億円でしたが、給湯省エネ2025事業については国会で補正予算が成立しなければ予算は確定しません。

対象となる給湯器と補助金額は、「ヒートポンプ給湯機」（エコキュート）が6万円から13万円。「ハイブリッド給湯機」は8万円から15万円。「家庭用燃料電池」（エネファーム）が16万円から20万円。
高効率給湯器の導入に併せて蓄熱暖房機を撤去する場合は1台8万円（上限2台）、電気温水器の撤去の場合は1台4万円の加算措置があります。

（3）2025年の省エネ補助金の傾向と注意点

詳細については、まだ確定段階ではありませんので注意してください。
事務局ホームページが開設され次第、公表となる予定です。
現時点では昨年の補助金額よりどの給湯器も1万円ほど基本額が低くなる予定となっています。

2024年の事業では、蓄熱暖房機・電気温水器の撤去補助がいち早く予算が尽きて締め切りとなっていますので、2025年も早めの申請が大切になります。

（4）補助金を活用する場合の給湯器交換のタイミングと手続き

給湯省エネ2025事業の対象は、経済対策閣議決定日の2024年11月22日以降に給湯器設置工事に着手したものとされていますので、正式決定される前の設置工事であっても補助金支給の対象となります。
ただし、申請の書類や手続きの仕組みは正式決定されてから公表されますのでお待ちください。

なお、給湯省エネ2024事業で補助金を受けた給湯器は、給湯省エネ2025事業の対象にはなりません。

3．省エネ（高効率）給湯器への交換のメリット

従来型の給湯器を高効率給湯器に交換するのは、長い目で見るととてもお得です。
高効率給湯器交換のメリットについて解説していきます。

（1）ランニングコストの削減

高効率給湯器に交換する最大のメリットは、ランニングコストの削減ができる点です。
エコキュートを開発・販売している大手メーカーのダイキンでは、電気温水器と比較して電気代をおよそ1/3に抑えることができると公表しています。（ダイキン公式サイト）

理由は電気だけでお湯を沸かす電気温水器と異なり、エコキュートは空気熱を利用してお湯を沸かすからです。
電気代やガス代などの光熱費が高騰している今だからこそ高効率給湯器の価値が高まっています。

（2）最新のエコキュート便利機能

最新のエコキュートだとメーカーごとにいろいろな便利機能が搭載されていますので、これまでより快適な生活を過ごせるようになります。
いくつか代表的な機能をご紹介しましょう。

ダイキン

従来型だと170kPaだった水圧が「パワフル高圧給湯」で320 kPaに。
キッチンでお湯を使っている最中でも浴室で快適にシャワーが利用できます。

パナソニック

省エネ効果をさらに高める「AIエコナビ」が搭載されているので、通常時よりも最大35％の省エネが可能です。

三菱

配管や熱交換器を自動で洗浄できる「バブルおそうじ」が搭載されていますので、いつも清潔で快適な入浴を楽しめます。

（3）環境への貢献

エコキュートの自然冷媒は、従来型のオゾン層にダメージを与えるフロン系冷媒ではありません。
地球温暖化係数が、フロン系冷媒のおよそ1/1700と環境にも優しい給湯器です。
お湯を沸かすエネルギーが1/3になるためCO₂削減にも貢献でき、将来の持続可能社会の構築に大きな役割を担っています。

4．補助金活用した給湯器交換の流れとポイント

補助金制度を利用して給湯器交換する流れとポイントを解説していきます。

（1）申請準備の進め方と早めに確認しておくべき事項

給湯省エネ2025事業、東京ゼロエミポイントともに購入者が申請準備をする必要がなくなりましたので、対応する機種をしっかり確認し、必要な機能を搭載した高効率給湯器はどれなのかを事前に選択しておくと、素早く申請することができます。

特に給湯省エネ2025事業は、インターネットに接続可能で日射量予報に連動する機能を搭載していると補助金額が4万円アップしますし、CO₂排出量が補助要件下限の機種と比べて5％以上少ないと最大7万円まで補助金額がアップしますので、機能の確認は重要です。

（2）申請から補助金受領までの手続きの流れ

東京ゼロエミポイントのように自治体が運営する補助金制度は、即時店頭割引きですので補助金が支給されるまでの待機期間はありません。

それに対して、給湯省エネ2025事業をはじめとする国の補助金制度は、業者が申請して、その補助金も一度業者が受け取る形式が一般的です。
この場合、購入者には業者が還元する仕組みですので、待機期間があります。
予算額に迫っている場合、申請はしたものの、工事完了後に締め切りとなっている場合がありますので、余裕をもって申請できるようにするのがいいでしょう。

（3）補助金申請サポートが可能な登録業者を選ぶ

大切なのは、事業登録している業者で購入しなければ申請ができないという点です。
給湯器交換の際に、どの業者を利用するのかはネット検索で探すことが多いですが、費用にばかり注目せず、事業登録している業者なのかどうか、補助金申請サポートをしっかり行ってくれる業者なのかどうかも必ず確認してください。

（4）地方自治体の補助金との併用

国の事業である「子育てエコホーム支援事業」などの補助金制度との併用はできませんが、地方自治体の補助金との併用は可能です。
東京都に在住であれば、給湯省エネ2025事業と東京ゼロエミポイントの両方の補助金制度を利用して、導入コストをさらに削減できるのです。
お住まいの地方自治体で行っている支援事業がないかどうか事前に確認して、申請方法なども調べておくといいでしょう。

5．よくある質問

（1）2024年度の補助金申請はまだ間に合いますか？

2024年度の補助金申請は現在も受け付けています。
ただし、補助金制度には予算が設定されており、予算が消化されると締切日より前に受付が終了する場合があります。
そのため、早めの申請をおすすめします。

また、自治体が独自に実施している補助金についても、締切や条件が異なるため、確認が必要です。

（2）「給湯省エネ2025事業」の詳細が発表されるのはいつ？

現在のところ、経済産業省の予算案に基づく情報が公開されていますが、具体的な申請方法や開始時期については未発表です。
過去の事例から推測すると、予算が決定されるのが2025年1月頃、詳細が発表されるのは2025年の春以降になる可能性が高いです。
補助金を活用したい場合は、経済産業省の公式発表や関連情報を随時チェックしましょう。

（3）2024年中に給湯器交換を済ませた場合、2025年の補助金は使えませんか？

原則として、補助金は適用対象となる期間内に契約・工事を行うことが条件となるため、2024年中に交換を済ませた場合、2025年の補助金は利用できません。
ただし、2025年の補助金の詳細や適用の条件がまだ発表されていないため、特殊な例外が適用される可能性もあります。
補助金に関する最新情報を確認するようにしましょう。

6．まとめ

省エネ補助金の制度を利用すると、導入コストが高い高効率給湯器をお得に購入できます。
給湯器の耐用年数はおよそ10年ですので、交換を検討されている場合は補助金制度が充実している今がチャンスです！